携帯電話の歴史

Historyでは、携帯電話に関する歴史について、年表形式でお伝えします。

2009年 docomo 概要

2009年が明け、ドコモから最初に発表されたニュースはFOMAハイスピードエリアの人口カバー率が100％を達成したとのニュースでした。昨年の年末、2008年12月26日(金曜)に達成しています。2006年8月31日のFOMAハイスピードサービス開始から約2年4ヶ月で人口カバー率100%を達成したことになります。

お正月早々、色々記録を塗り替えた発表が相次ぎました。ドコモの後払い電子マネーiDの会員数が2008年12月末に全国で1,000万を突破したというニュースです。ドコモの後払い電子マネー iDの会員数は2005年12月にサービス開始後、2006年10月に100万、2007年11月に500万を突破、約３年で1,000万会員に達したことになります。

ドコモは電話帳お預かりサービスの契約数が2009年1月7日に500万契約を突破したと発表しました。2006年5月にサービスを開始してから約２年８ヶ月で500万を突破しています。

１月にはmovaサービスを約３年後の2012年3月31日に終了すると発表しました。今後、ドコモはFOMA端末に注力していくと思われます。

1月から３月にかけてN-04AやF-03A、P-02A、F-04A、SH-04A、P-05Aなど多数の新モデルが順次発売されました。

4月にはスマートフォンでiモードメールが利用可能になりました。充電時の発熱問題で一時販売が停止していた待望のドコモスマートフォンBlackBerry Boldが不具合を解決して販売を再開しました。ドコモの新モデルに順次搭載されていた、「ひつじのしつじくん」などを使った iコンシェルの契約数が100万契約を突破しました。

5月には2009年夏モデルとして全18機種が発表され、同時に新サービスとして機能が大幅に拡大された新しいｉモードブラウザ2.0が紹介されました。新ｉモードブラウザではサイトのテキストがコピーできるようになったり、ページサイズが100KBから500KBに拡大されたり、JavaScript対応、Cookie・Referer対応などｉモードブラウザの機能が大きく拡大されました。

夏モデルの第１陣として N-06AとP-07Aが発売されましたが、直後にｉモードサイトとの連携につき不具合が発見されたとの発表がドコモからあり、一時販売停止となりました。エアダウンロードにより高度化したiモードブラウザ機能の一部が利用できなくなりました。その後、2009年10月23日、ドコモは夏モデル以降14機種におけるiモードブラウザの一部機能の再有効化を発表しました。

6月には、ドコモのFOMAの契約数が全国で5000万を突破しました。自宅の無線LANからケータイが利用できるホームU月額使用料を月額490円に値下げしました。

7月には、フォトフレームとして利用できるお便りフォトサービスを提供開始しました。米Google社が開発した無償OS Androidを採用したケータイするGoogle HT-03Aがドコモから発売されました。携帯電話は従来のケータイ端末だけでなく、スマートフォンと呼ばれる端末も徐々に拡大していきました。ドコモのケータイ端末を使って簡単に、ケータイ同士でお金が送金できるドコモケータイ送金のサービスが開始されました。高性能フェムトセル基地局装置を開発した、と発表しました。その後、ドコモは12月にマイエリアの名前でフェムトセルサービスを開始しました。

8月にはクレジットDCMX会員数が1000万会員突破しました。おサイフケータイで利用できるマックでかざしてクレジットiDが全国導入完了しました。パケ・ホーダイダブルが月額390円から利用できるようになりました。

11月には2009年度冬春モデルとして全20機種を一挙発表しました。従来、Aシリーズとして発表されていた XX-01Aなどのモデル名が、この発表より、Bシリーズに切り替わりました。

12月にはパケ・ホーダイダブルに128kbps通信追加がメニューに追加されました。ケータイ端末だけの利用に加えて、データ通信での利用が整備されるようになりました。au by KDDIのガンガンメールに対応して、ドコモからも「メール使いホーダイ」のプランが発表されました。通話よりもメールを頻繁に利用するユーザに朗報となりました。

Bシリーズの2009年度冬モデルが新端末として次々に発表されました。オートGPS機能がｉコンシェエルと連携するようになり、ひつじのしつじくんが益々、最適なタイミングと最適な場所で、有用な情報を知らせてくれるようになりました。

来年は、既に発表済みの2010年春モデルが登場の予定です。来年のドコモは動画サービスの発展と推進、パーソナル化の推進と更なる進化、金融・決済、健康・医療、環境・エコロジーなどソーシャルサポートサービスの展開などにチャレンジする、ということです。

特に携帯電話の特性を活かした新たな価値の創造を目指していくそうです。ケータイの特性とは、リアルタイム性、個人認証、位置情報といった携帯電話だけが持つ優れた機能のことです。24時間365日、日本国民のほとんどが所有するようになった電子情報端末は、いつ、どこで、誰がの情報を電子的に処理できる端末へと進化していくようです。